ネット予約の始め方|個人で始める前に決めておく3つのこと

2026年10月27日 2026年11月7日

陽気な人見知り

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「予約の電話が、作業中に何度も鳴る」
「LINEで届いた予約が、いつだったか分からなくなった」

一人で仕事をしていると、予約の対応は、手を止めてやる仕事になります。

ネット予約(お客様が自分で日時を選んで予約する仕組み)を始めれば、電話やメッセージのやりとりは減らせます。
ただ、アプリを入れたあとの設定画面で、手が止まることがあります。
「キャンセルはいつまで受ける?」「前払いにする?」と聞かれても、すぐには答えられないからです。

この記事で分かることは3つです。

ネット予約を始める前に、何を決めておくとよいか
3つ(受け付ける枠・キャンセルの扱い・支払い方法)を決めるときの考え方
5分で書き込める、自分用のメモ

先に結論です。
決めておくことは、次の3つです。

受け付ける枠(いつ、何件まで予約を受けるか)
キャンセルの扱い(いつまで受けるか、キャンセル料を取るか)
支払い方法(その場で払うか、先に払ってもらうか)

アプリを選ぶ前に、この3つを自分の仕事に当てはめて書き出しておくと、設定画面で迷いにくくなります。かかる時間の目安は5分です。

なぜ、アプリを選ぶ前に決めるのか

予約のアプリは、設定の項目がよく似ています。
たとえばfreee予約のヘルプには、次のような設定が載っています。

予約を受け付ける最後の時刻(最終予約受付)を決める
お客様からのキャンセルを受け付けるかどうかを選び、受け付ける場合は締切を決める
事前決済(先にお金を受け取る機能)を使うかどうかを選ぶ

(freee予約のヘルプより。確認日:2026年10月27日)

つまり、アプリの中で決めることは、自分の仕事のルールです。
アプリが決めてくれるわけではありません。
キャンセルの決まりについても、freee予約のヘルプに「キャンセルに関しての規定には、freee予約は関与しておりません」と書かれています。

先にルールを決めておけば、あとはアプリの設定画面に写すだけです。

決める① 受け付ける枠

まずは、いつ・何件まで予約を受けるかを決めます。

決めること	考え方の例
予約を受ける曜日と時間	仕事ができる曜日と時間帯だけにする。休みの日や、ほかの仕事の時間は外す
1回あたりの時間	作業の時間に、片づけや準備の時間を足して考える
予約と予約の間の余白	前の予約が延びたときのために、少し空けておく
直前の予約を受けるか	当日の予約を受けるか、前日までにするか
1日に受ける件数の上限	無理なく回せる件数にしておく

直前の予約については、freee予約のヘルプに、予約を受け付ける最後の時刻(最終予約受付)の説明があります。
締切は「5分前〜12時間前」の範囲で選べ、その次の選択肢が「1日前」と、ヘルプに書かれています。
準備に時間がかかる仕事なら、早めに締め切る形が合うかもしれません。

出張・訪問の仕事の方は、次の2つも考えておきましょう。

移動の時間:予約と予約の間に、移動の時間を入れておく
行ける範囲:どこまでなら訪問できるか(市内だけ、など)

決める② キャンセルの扱い

次に、キャンセルをどう扱うかを決めます。
ここで迷う方が多いので、順番に考えてみましょう。

まず決めること:3つ

決めること	考え方の例
キャンセルをお客様が自分でできるようにするか	できるようにする/連絡をもらってこちらで取り消す、のどちらか
いつまでのキャンセルを受けるか	「前日まで」「2日前まで」など、日にちで言い切る
キャンセル料を取るか	取らない/期限を過ぎたら取る、など

freee予約では、お客様がマイページ(予約したお客様が見る画面)からキャンセルできるのは、次の4つがすべて当てはまるときと、ヘルプに書かれています。

お店が「予約者からのキャンセル受付」を有効にしている
お店が決めた「キャンセル受付締切」の前である
予約開始時間の前である
予約が事前決済ではない

つまり、事前決済にした予約は、お客様がマイページからはキャンセルできません。
(お店側の操作については、このヘルプでは触れられていません。設定画面やヘルプで確かめてください)
「支払い方法」と「キャンセルの扱い」は、セットで考えておくと迷いません。
なお、使える機能はプランによって違う場合があるため、申し込みの前に公式の案内で確かめましょう。

キャンセル料について(一般論です)

キャンセル料を取る場合は、予約の前に、お客様に伝わる形で決めておくと、あとでもめにくくなります。
予約ページの説明欄や、LINEでの案内に書いておく方法があります。

注意したいのは、金額の決め方です。
消費者契約法(消費者を守るための法律)の第9条第1号には、契約の解除に伴う損害賠償の額を予定する条項や、違約金を定める条項について、次の内容が書かれています。

合算した額が、解除の事由や時期などの区分に応じ、同種の消費者契約の解除に伴い、その事業者に生ずべき「平均的な損害の額」を超えるときは、その超える部分は無効とする

この法律の「消費者」は、個人のうち、事業として、または事業のために契約する場合を除いた人です(第2条第1項)。
つまり、仕事とは関係なく利用する個人のお客様との契約では、キャンセル料のうち「平均的な損害」を超える部分は、無効と定められています。
どの金額がそれにあたるかは、仕事の内容や、キャンセルの時期によって変わります。

この記事では、個別の金額が適切かどうかは判断できません。
キャンセル料を決めるときや、トラブルになったときは、弁護士などの専門家に相談してください。

(条文はe-Gov法令検索より。確認日:2026年10月27日。法律の内容は改正されることがあります)

決め方の例(コピーして使えます)

キャンセルのご連絡は、〇日前の〇時までにお願いします。
期限を過ぎたキャンセルは、〇〇とさせていただきます。
(キャンセル料を取らない場合は、「期限後のキャンセルは、お早めにご連絡ください」など)

〇の部分は、自分の仕事に合わせて埋めてください。

決める③ 支払い方法

最後に、お金をいつ・どうやって受け取るかを決めます。

方法	考え方
その場で払ってもらう(現金・キャッシュレス)	お客様に手間がなく、始めやすい。予約だけして来ない場合に備えたい人は、②のキャンセルの決まりを書いておく
予約のときに先に払ってもらう(事前決済)	来ないままキャンセルされる心配が減る。ただし決済の手数料がかかる(予約アプリの比較記事では、freee予約・Square予約・RESERVAで手数料がかかるとされています)。freee予約では、事前決済の予約は、お客様がマイページからはキャンセルできません

「その場でカード払いにも対応したい」という方は、先に決済サービスを決めておくと進めやすくなります。
決済サービスの違いは、こちらの記事で比べています。

キャッシュレス決済、個人事業主はどれを選ぶ?スマホで始める4つを比較

5分で書き出す、自分用のメモ

次の囲みをコピーして、スマホのメモ帳に貼り、〇を埋めてみましょう。
全部がきれいに決まらなくても大丈夫です。迷うところには「?」を付けて残しておくと、アプリの設定画面で見直せます。

【① 受け付ける枠】
曜日と時間:〇曜〜〇曜の〇時〜〇時
1回の時間:〇分(片づけ・準備を足して)
予約の間の余白:〇分
直前の予約:当日OK/前日まで
1日の上限:〇件
(出張の人)移動の時間:〇分/行ける範囲:〇〇

【② キャンセルの扱い】
お客様が自分でキャンセル:できる/連絡をもらって取り消す
期限:〇日前の〇時まで
キャンセル料:取らない/期限後は〇〇

【③ 支払い方法】
その場で払う(現金・カードなど)/予約のときに先に払う

書き込み例(お客様の家に伺う、1回90分の仕事の場合)

イメージしやすいように、記入の一例です。数字は例なので、自分の仕事に合わせて変えてください。

【① 受け付ける枠】
曜日と時間:火〜土の10時〜17時
1回の時間:90分(作業60分+片づけ・準備30分)
予約の間の余白:移動の30分
直前の予約:前日まで
1日の上限:3件
行ける範囲:市内だけ

【② キャンセルの扱い】
お客様が自分でキャンセル:連絡をもらって取り消す
期限:前日の18時まで
キャンセル料:取らない(期限後は、お早めにご連絡をお願いする)

【③ 支払い方法】
その場で払う(現金・カード)

よくある不安 Q&A

Q. キャンセル料は、取ると決めないといけない?

A. 決まりはありません。取らない形にする方もいます。
ただし、「取らない」ことも含めて、予約の前にお客様へ伝わる形で決めておくと、あとで迷いません。

Q. 3つが全部決まるまで、始められない?

A. いいえ。仮で書き出して、候補のアプリの設定画面に当てはめながら見直せば十分です。
迷う項目は「?」を付けて残しておきましょう。

Q. ネット予約にすると、電話の予約はなくなる?

A. 予約ページのURLを案内しても、電話で連絡してくるお客様はいるかもしれません。
電話で受けた予約も、自分でアプリに入れておけば、日程をまとめて見られます。

まとめ

決めておくことは3つ:受け付ける枠・キャンセルの扱い・支払い方法
アプリの設定画面で聞かれることは、自分の仕事のルール。先に決めておくと迷いにくい
事前決済にした予約は、freee予約ではお客様がマイページからキャンセルできない。支払い方法とキャンセルは、セットで考える
キャンセル料は、仕事とは関係なく利用する個人のお客様との契約では、平均的な損害を超える部分が無効と定められている。金額の判断が必要なときは、弁護士などの専門家へ